ビール業界がまとめた平成22年１月－12月のビール類（ビール・発泡酒・新ジャンル酒類）の課税出荷数量は５８１万３１１０klで、前年の５９８万１９３８klに比べ前年比２・８％減少となり、平成17年以降６年連続で前年割れが続いている。出荷数量の内訳を見ると、▽ビール＝２９２万klで３・６％減▽発泡酒＝99万klで17・７％の大幅減▽新ジャンル酒類＝１９１万klで８・７％の増加－－と新ジャンル酒類の躍進が続いている。ビール各社のシェアは、アサヒビールが37・８％、キリンビールが37・０％、サントリーが13・０％、サッポロビールが12・１％となり、アサヒビールが２年ぶりのシェアトップとなった。
ビール業界がまとめた平成22年１月－12月のビール類課税出荷数量は５８１万３１１０klで、前年の５９８万１９３８klに比べ２・８％減少を示した。今回の減少により、平成17年以降６年連続の前年割れが続いており、ビール類トータルの減少傾向に歯止めがかかっていない。
各分野別の出荷状況を見ると、ビールは２９１万７８１１klで３・６％の減少で、業務用の不振が響く結果となった。発泡酒は98万８３６６klで、17・７％の大幅減少。ビールと新ジャンル酒類の狭間で苦しい位置付けにある。新ジャンル酒類は１９０万６９３３klで８・７％増を示した。価格訴求のニーズに対応できるジャンルとして相変わらずの好調ぶりだが、その伸び率は若干低くなりつつある。なお、それぞれのシェアは、▽ビール＝50・２％▽発泡酒＝17・０％▽新ジャンル酒類＝32・８％となり、50％切りを懸念されていたビールは健闘し、新ジャンル酒類はいよいよ30％を突破した（昨年は29・３％）。
発泡酒の税制を考える会がまとめた新ジャンル酒類のデータによると、総計１９０万６９３３klのうち、「その他の醸造酒・発泡性①」のものが72万９０６２klで３・３％減、「リキュール類（発泡性①）」のものが１１７万７８７１klで17・７％増を示し、昨年に引き続きリキュール類タイプの新ジャンル酒類が好調に推移している。
ビール各社の出荷数量は、▽アサヒビール＝２１８万２６８kl（２・８％減）▽キリンビール＝２１３万４４９４kl（５・３％減）▽サントリーＨＤ＝74万７３１４kl（１・８％増）▽サッポロビール＝69万９７４７kl（０・１％増）－－となり、４万５７７４klの差で、アサヒビール社が２年ぶりの首位となった。各社のシェアは、▽アサヒビール＝37・８％▽キリンビール＝37・０％▽サントリーＨＤ＝13・０％▽サッポロビール＝12・１％を示し、サントリーＨＤが３年連続で３位をキープした。
昨年のビール市場は、上半期の不振から始まり、猛暑の年だったにもかかわらずビール不調という非常に芳しくない年であった。いわゆる「ライト系飲料」が好調な中で、ハイボールやノンアルコールのビールテイスト飲料の好調もまた、ビール類の消費に大きな影響を与えた。さらに家庭用では、新ジャンルの主導により、ビール・発泡酒は縮小を続けている。あるビールメーカーの担当者は、「“家庭用では新ジャンル”という構図ががっちり固まってしまった感もあり、ここをビールや発泡酒に転換させるのは難しい」とビール市場そのものの消費の変化を示すとともに、「その中でやはり脅威なのは、大手量販店が取り扱う低価格の輸入新ジャンル」と語る。
極論ではあるが、大きく「ビール市場全体」と語るならば、韓国産の新ジャンルはもちろん、ノンアルコールのビールテイスト飲料も加えた数字こそが、現在の「ビール市場」と言えるかも知れない。今後それら全体の中で、日本のビールがどれだけ真の力を発揮できるかに、大きな期待がかかっている。