サントリー 温室効果ガス排出を削減

2022年12月20日

 サントリーグループは、原料由来の温室効果ガス(GHG)排出削減に向け、麦芽サプライヤーのMuntons社、農業コンサルティング会社のFuture Food Solutions社(FFS社)、大麦農家と協働し、イギリスで再生農業により生産された麦芽用大麦の調達に向けた取り組みを開始した。再生農業の手法で整備した農地での大麦生産を来春より開始する予定としている。

 気候変動は、農作物の収量減少に大きな影響を与えるとされているが、農林業由来のGHG排出量は、全体の約4分の1を占めると推定されている。同グループにおいても、バリューチェーンにおけるGHG排出量の中で、農業由来のものは約2割を占めると推定している。

 今回、同グループにおける主要原料の1つである大麦について、Muntons社、FFS社、イギリスの大麦農家と協働し、カバークロップ(土壌中への有機物の供給や土壌浸食の防止等により、土壌改良効果が期待できる被覆作物)の活用や不耕起栽培などの農法を導入する再生農業に取り組む。同取り組みにおける農業由来のGHG排出量を、5年以内に従来比で50%削減することを目指す。同時に、土壌中の生物多様性が再生されることで土壌が肥沃になり、化学肥料や農薬使用の削減、水の有効利用などの効果も期待する。

 サントリーホールディングス常務執行役員の井床眞夫サプライチェーン本部長は、「当グループは『サントリー環境基本方針』の中で、持続可能な農業への移行を掲げており、再生農業はその中核となる方策と位置付けている。今後もサプライチェーンのパートナーとの連携を深め、環境や社会に配慮した持続可能なサプライチェーン構築に向けた活動を進めていく」とコメントした。