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　ビール業界がまとめたの平成21年１月－12月のビール類（ビール・発泡酒・新ジャンル酒類）の課税出荷数量は５９８万１９３８klで、前年の６１１万７５６klに比べ前年比２・１％減少となり、平成17年以降５年連続で前年割れが続いている。出荷数量の内訳を見ると、▽ビール＝３０３万klで６・７％減▽発泡酒＝１２０万klで15・６％減▽新ジャンル酒類＝１７５万klで21・４％の増加――と新ジャンル酒類の躍進が続いている。ビール各社のシェアは、キリンビールが37・７％、アサヒビールが37・５％、サントリーが12・３％、サッポロビールが11・７％となり、キリンビールがシェアトップとなった。販売数量では20万ケース差でアサヒビールがトップとなった。

　ビール業界がまとめた平成21年１月－12月のビール類（ビール・発泡酒・新ジャンル酒類）課税出荷数量は５９８万１９３８klで、前年の６１１万７５６klに比べ前年比２・１％減少を示した。今回の減少で、平成17年以降５年連続の前年割れが続いており、ビール類トータルの減少傾向は依然継続している。

　各分野別の出荷状況は、ビールが３０２万６１９１klで、前年の３２４万２５１５klに比べ６・７％の減少となった。発泡酒は１２０万１１８０klで、前年の１４２万２４５４klに比べ15・６％の減少となった。新ジャンル酒類は１７５万４５６７klで前年の１４４万５７６８klに比べ21・４％と大幅な伸びを示した。それぞれのシェアは、▽ビール＝50・６％▽発泡酒＝20・１％▽新ジャンル酒類＝29・３％となり、今年度でビールが50％を切ることは確実視されている。

　発泡酒の税制を考える会がまとめた新ジャンル酒類のデータによると、総計１７５万４５６７klのうち、「その他の醸造酒・発泡性①」のものが75万３７２６klで４・３％減、「リキュール類」のものが１００万８４１klで52・１％増を示し、リキュール類タイプの新ジャンル酒類の躍進が昨年に続き目立っている。

　トップシェア争いで注目の集まったキリンビール社とアサヒビール社のビール総計の課税出荷数量は、キリンビールが２２５万３４６３kl（０・９％減）、アサヒビールが２２４万３２９１kl（２・８％減）を示し、わずかにキリンビールが上回った。年間課税発表を受けて、キリンビールの松沢幸一社長は「これまで取り組んできた定番商品の強化、健康志向への対応、そして総需要拡大という３つの考え方のもとにエビデンスマーケティングを展開したことで、お客様から高い支持をいただいた」とコメントしている。 　またサッポロビールは69万９２６６kl（２・８％減）、サントリーは73万４３００kl（３・１％減）を示し、サントリーがシェア３位をキープした。

　先に発表となったビール各社の販売数量を見ると、▽アサヒビール＝１億７７００万ケース（２・５％減）▽キリンビール＝１億７６８０万ケース（１・９％減）▽サッポロビール＝５４６５万ケース（２・９％減）▽サントリー＝５７７３万ケース（３・０％減）となっており、販売数量ではアサヒビールが20万ケースの僅差ではあるが上回っている。

　ビール類全体はゆるやかに減少傾向が続く中、新ジャンル酒類の躍進がいまだ止まらない。昨年のビール大手２社のシェア争いは、ほぼ僅差での結果で着地し、今年が正念場といえるであろう。そのカギを握るのは、やはり新ジャンル酒類の動きかもしれない。